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東北地方太平洋沖地震の概要をダイジェストした

■地震の概要[1]:
発生日時                          :3月11日14時46分
モーメントマグニチュード      :9.0(暫定値)
場所および深さ                  :牡鹿半島の東南東約130km付近,深さ約24km
発震機構                          :西北西-東南東方向に圧力軸を持つ逆断層型
断層の大きさ                     :長さ約450km、幅約200km
断層のすべり量                 :最大20~30m程度
主たる破壊の継続時間       :3分程度(大きな破壊は3回)

■特徴等         :
断層の破壊は宮城県沖から始まり,岩手県沖の方向,福島県・茨城県沖の方向に伝播.大きな断層すべりは海溝側(震源断層の浅い側)で発生.
 
 外国の地震観測データを用いた,本震による震源域の破壊過程に関する検討より,3つの巨大な破壊が連続して発生していることが判明.これに基づく解析により,地震の規模はマグニチュード9.0と推定された.このような複雑なかたちで破壊した地震は極めて希であり,1つめの巨大な破壊に相当する波形とは異なる通常見られない特殊な地震波形が認められた(気象庁[1]).

■各地の震度,地震加速度:
 巨大な断層のずれは3分にわたる長い時間にわたって続いたと考えられ,各地で地震の揺れも長時間続いた.本震で震度5強以上を観測した気象庁の観測点において,震度4以上が継続して発現した時間は,130sec~190sec,千葉市・東京都・横浜市でも130secに及ぶものであったという(気象庁). 
国土交通省による港湾地域強震観測[2]による各地の港湾における主な加速度観測記録が公開されている.地表面加速度最大値は,釜石港358gal(E-W),仙台港624gal(N-S),千葉港125gal(N-S),東品川208gal(N-S)などとなっている.震源に近い仙台港と釜石港における地表の加速度観測値を作図して示す.この加速度波形からは,少なくとも2つの主要な地震破壊が連動して起こったことが想起できる.
  
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釜石港            仙台港
 
■余 震:
 今回の地震は,余震活動が非常に活発であることも特徴.4/6現在での余震は,M7.0以上3回(7.7、7.5、7.4),M6.0以上66回,M5.0以上394回.最大震度4以上を観測した余震は90回に及んだ.その後,4/7にはM7.4,4/12(今日)にもM7.1の大きな余震が発生している[1].

■地殻の変動
 国土地理院は,東日本大震災により宮城県の牡鹿半島において,震源のある東南東方向に約5.3m移動し,約1.2m沈下する観測史上最大の地殻変動があったと発表した(4/19).また,地震後も東北から関東地方の広い範囲で東向きに地殻が変動し続けており,約1週間で岩手県山田町では25cm,千葉県銚子市で17cmの大きな変動が観測された[3].
北米プレート上の水深約1,100~1,700メートルに設置された,震源付近にある3つの海底基準局に関する海上保安庁の調査によると,本震およびその後の余震活動により,震源のほぼ真上に位置する宮城県沖の基準点(宮城沖1)が,地震前の2/21 の観測結果に比べて東南東に約24m移動し,かつ約3m隆起した.震源の約40km西側に位置する基準点(宮城沖2)では,東南東に約15m移動し,約0.6m沈降.福島沖の基準点でも東南東に約5m移動したことが報告されている[4].

dea45031.jpg
海上保安庁による調査結果[4]

■津 波:
 本震に伴って大規模な津波が発生し,東北地方沿岸を中心に北関東および北海道の太平洋沿岸に大きな被害をもたらした.大津波警報は千島列島から北海道太平洋岸および津軽海峡,青森県から静岡県まで続く太平洋岸,紀伊半島および四国の太平洋岸に発令された.これ以外の日本のすべての海岸地域には津波警報または津波注意報が発令された.
 岩手県南部沖に設置されたGPS波浪計が記録した津波波形によると,本震後まもなく引き波が観測され,続いて15時ころから約2mの押し波が現れ,水面はそのまま急激な上昇をみて約7mに達した後,-3m程度まで引くという2段の上昇挙動をみたあと,さらに2mから1m程度の波高の津波が第7波まで,時刻では21時頃までの間に観測されている[1].津波の規模は1960年のチリ地震津波をはるかに超え,各地で甚大な被害をもたらした.
 津波の挙動に関しては,市街に津波が浸入して家屋を破壊していく様子など,多くの画像が記録された.また,津波が沖合から,緩勾配の海底地形の上を海岸に向かって進行する様子が撮影されている.海上保安庁の巡視船は,沖合にて津波を乗り越える様子を撮影している[6].
 この津波発生を受けて,多くの学協会等が津波およびその被害に関する調査を開始している.これらによる速報をもとに,各地の浸水高さをざっと整理(暫定)してみた(http://njpc.building.officelive.com/tsunami.aspx).


[1] 気象庁;気象庁:「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」について(第34報)
[2] 国土交通省:http://www.mlit.go.jp/kowan/kyosin/eq.htm
[3] 国土地理院:GPS連続観測から得られた電子基準点の地殻変動,http://www.gsi.go.jp/chibankansi/chikakukansi40005.html
[4] 海上保安庁,『宮城県沖の海底が24メートル動く~東北地方太平洋沖地震に伴う海底の動き~4月6日』
[5]
独立行政法人 港湾空港技術研究所:平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震による津波のGPS波浪計による観測結果について,http://www.pari.go.jp/info/tohoku-eq/20110328pari.html,2011.03.28
[6]
巡視船:http://www.youtube.com/watch?v=4-mkzcxnJS8,(これによると,約3分の時間に3回に渡って波の峰を乗り越えている様子が確認できる.うち2回はかなり大きな波高であることが推測できる.)





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東北地方太平洋沖地震被災者への支援金

 東北地方太平洋沖地震による被災者の方々への支援のため,国内だけでなく海外からも義援金がさまざまなかたち・組織を通じて寄せられている.この義援金は全額被災者へ支給される.これら義援金についてのコメントを目にした.日本財団会長の笹川氏のブログ(http://blog.canpan.info/sasakawa/archive/2960)によると,以下引用すると,

『多くの国民,企業,外国政府及び市民から集まってくる膨大なお金は,最終的に被災した県が設置する配分委員会に委ねられる.配分委員会は日本赤十字社,マスコミ,被災自治体,専門家等で構成され,「公平・平等」に被災県へ配分金額を決定する.配分金額の決定通知を得た被災県では被災者の程度に応じて「公平・平等」を原則に配分することとなる.』

という.しかし,この手続き・プロセスには相応の時間を要することは明白で,その間にも被災地は多くの支援を必要としていることが,ブログの中で指摘されている.

以前,北海道南西沖地震の災害復旧に従事していた際のことである.このときも全国から多くの義援金が集まったのであるが,その配分方法が決まり,実際に被災者の方々に届くまでには,ずいぶん月日がかかり,『どうなっているのだろうか』と被災者の中から不安が聞こえたことを思い出した.

今回の震災では,町の行政機能がそっくり喪失せざるを得ないところや,町としての空間すら存続できるかどうか分からないなど,地震災害および関連災害(放射性物質汚染など)は,未曾有である.自治体においては,しばらくは目前の対応で手いっぱい,とても義援金配分のすったもんだまで手は回らないだろう.

そこで日本財団は,被災者への支援活動に今,あるいは今後も活動し続けるであろうNPOやボランティアを支援する基金を設立し,基金によってその活動を経済的に支えることで,被災者の方々への支援が安定して展開されるよう活動しているとのことである.それが下記である.

日本財団ROADプロジェクト 『東北地方太平洋沖地震支援基金』
http://blog.canpan.info/nf-project/
http://canpan.info/open/news/0000006465/news_detail.html

うちの家族らは,被災者へ直接届く義援金を選択していたが,自分は,すぐに被災者支援活動につながる,この支援金に協力することにした.どのような団体に,支援金が拠出されるかについては,気になるところである.しかし,財団が責任を持って支援先の団体を選考しているとのことである(http://www.nippon-foundation.or.jp/org/news/2011040103.html).

いずれ増税がありそうだし,結果,災害支援になるのだからあわてて拠出しなくてもいいんだ,とおっとり構えていたのであるが,すぐに被災地支援になるのであれば,拠出する意義は大きいと考えた次第.

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災害復旧の制度に思うこと

 公共施設の災害復旧に携わってきて,いつも直面すること/問題がある.日本の行政における災害復旧とは,『被害を受けた施設を旧に復する』というのが原則で,古くて現在の施設として耐震性などに不足する場合でも,原則としては壊れる前の状態のものに戻さなればならない.より高度あるいは上位の機能をもつ施設として復することは,機能拡大であるから,災害復旧の予算とは別の予算枠・整備計画のもとで行わなければいけない,ことになっている.そうしないと,財務省にお目玉をくらうことになる,あるいは予算を認めてもらえないことになる.このやりかたも,状況によっては適切で容易に復旧の目的を果たすことができるのであるが,行政全体では,とにかくこれ一辺倒でやろうとすることが多い,というか原則として強いられる.
 しかしこれでは実態にそぐわなかったり,余計な費用がかかったり,などなど,色々と問題が出てくることが多いのが実態.・・・なので,優秀かつ誠意ある現場の行政官は,色々な方便や解釈を,時には我々コンサルとともに頭を捻って,少しでも合理的な対応ができるように,シナリオやら屁理屈を描いて,ことにあたっているのが現状.
 
 今回の震災復旧では,こんな無駄の多いことはやらないで,復旧の目的とゴールを明確に定め,(しかも時間軸,段階的な機能回復なども考慮して),もっとも合理的にゴールに到達する手段を柔軟にとることができるように配慮するべきである.その過程では,国と自治体,省庁同士の間での調整を強力に,かつ弾力的に行うことが必要になるであろう.
 ただ,初めから最終到着点のことを云々して足踏み・綱引きを続けていては,肝心の復旧・復興が滞ってしまうであろう.時間軸を適切に使い分けて,短期の目標,中期の目標,長期の目標,これらのなかでもさらに細分化してタームとその期間の目標を設定し,協力と調整を重ねることが求められていると思う.で,短期においてなら,直近で短時間でつく調整,少々の無理や越権・越境なら受容可能な方策・活動,などをこなすことが現実的になるであろう.その間に,もう少し大きな課題・調整事項は進めていく,という具合に重層的に積み重ねることによって,順次復旧・復興プロセスを進めることが可能になるのではないか.

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津波対策に舵を切るべき

 3月11日の東北地方太平洋沖地震による東北地方の港湾施設への被害において特徴的なことは,

  • 地震動そのものによる施設の変形や破壊は,地盤の液状化被害を含めてあまり深刻ではない.これは,耐震設計技術の向上と,施設の耐震強度を向上させる対策の進展によるものと考えられる.
    [東北地方の港湾における被災状況について(現地調査速報) :
    http://www.pari.go.jp/information/20110311/p20110323.html]
    なお,浦安など東京湾内の埋め立て地での液状化被害はかなり深刻のようである.

  • 地震動による港湾施設被害が比較的少ないものの,津波による施設への被害は甚大である.
 という2点.また全体的な特徴として,津波による広域的な被害が発生していることが挙げられる.

港湾の施設においては,防波堤,防波護岸,防潮堤等における被害が著しく,また港湾利用者の施設にも甚大な被害が発生した.港湾施設そのものへの被害では,防波堤堤体の移動・転倒・流失,胸壁の移動・転倒・流失,構造物基礎周辺の洗掘,埋め立て地盤の洗掘,洗掘による舗装やエプロンの損害などが広範に発生している.建物では,倉庫や建屋そのものの流失や損壊,窓・ドア・シャッターなどの変形や損壊が発生.荷捌きのために置かれていた貨物などにおいては,スタックしてあったコンテナの倒壊・流出,車両(出荷待ちの製品車両,港湾関係者の車両等),各種バルク貨物などの浸水・流失などが発生.流失した貨物や船舶,損壊した建物などは,津波に乗ってさらに別の建造物に次々と衝突して被害を拡大させていった.

 今回の巨大津波による被害は,港湾・漁港・海岸施設への,いわば線的な空間域にとどまらず,背後の産業地域や市街地に面的に広がった.こうしてみると,今回の地震にあって,津波による被害が極めて大きな比重を占めていることに慄然とさせられる.翻ると,津波の来襲が予想される地域における今後の地震防災では,予算を津波対策に集約することが重要な焦点となる,あるいはするべきであると強く考える次第である.
 
 巨大津波への対策として建設された釜石湾口防波堤および大船渡湾口防波堤は,多くの部分がケーソン堤体ごと水没,その多くは港内側に移動した様子である.津波の押し波に屈してしまったわけである.できることなら押し波には耐えて,湾内の水位の上昇を抑制できれば良かったのだが,それでも津波の勢力を幾分かは押さえることができたらしい.津波の対策としてまず想起される方策は,こうした沖合での防波堤による抑制のほか,沿岸部での防潮堤および水門・ゲートによる浸入の防止といった,津波の浸入を直接防ぐアプローチである.しかし今回のように,想定していた規模を越える津波が来襲すると,背後の地域は甚大な被害に見舞われる.

 せめて人命だけは護るとすれば,安全な高所に迅速に避難するシステムと施設を整備することがもう一つのアプローチである.今回の地震で壊滅的な被害を被った複数の地域を概観すると(津波映像を何時間も見続けるうち・・・),
 
  • リアス式海岸湾奥の狭隘で平坦な低地にある市街地:内陸側にいた住民は早々に背後の丘陵地へ避難できたが,海に近いところにいた住民は,避難に時間を要した.さらには,ビルの3階をこえる津波に対して安全な強度と高さをもつ建物はわずかしかなかった.道路はあまり広くなく,かつ複雑なため,自家用車での避難にも時間を要した.
  • 低く平坦な平野がつづく市街地・集落:住宅地ではせいぜい3階建てが少しある程度で,高く強度のある建物が少ない.海岸にあった堤防を容易に越えた津波によって住宅地が広範囲に浸水した.
  • 河口から遡上してきた津波が河川堤防を越流して市街地に浸入.海からと川から浸入してきた津波に襲われた.避難経路が遠回りになったり,寸断されたりしたであろう.
 
 こうした事情を踏まえると,海岸や港湾・漁港背後の集落や市街地にて居住・活動する市民が,想定される津波到達時間内に移動できる,適切な高所を人為的に整備することを,もっと積極的考えるべきであると考える.たとえば,目標とする時間内に背後の丘陵地に避難できない地域において,オシャレなManmadeの高台をつくり,行政,緊急時対応機関,医療機関,あるいは教育機関などの一部を移設するというのはどうだろう.あたらしい街のランドマークにもなろう.また,その平面形状や立体的な形状を工夫することによって,陸上に侵入してきた津波の挙動を制御・抑制・減勢できる可能性もあると考えている.
 
 今回規模の津波がそう近々に発生するとは思えない.時間はたっぷりあるわけなので,(100年以上のオーダーで),あわてて巨費を投じ,最大限のものをつくる必要はなく,その地域社会の変化など,時間軸を適切に見極めて取り組めばよいはずである.どんな避難高台をつくろうか,,,と日に一度は頭の中で想像している

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H1N1とは?

 札幌,もとい北海道においてH1N1の感染が拡大している。国産ワクチンの接種が始まるとのことであるが,すでに大流行の状態であり,少しでも早い対策が望まれる。
で,H1N1とはどんなもので,どのような心構えが必要か,確認してみようと思う。調度よく,下記記事が出ていたので以下に整理して,社内に配布した。

http://sanfordherald.com/pages/full_story/push?article-Local+doc+answers+your+H1N1+questions-%20&id=4039585&instance=latest_articles
 
Sanfordherald紙の記事より
 
Dr. Gerard O’Donnell氏がSanford Herald紙において,H1N1に関して読者からよく出る質問について答えた形式の記事。
 

Q:豚インフルエンザとは?
A: H1N1の2009年型(新型ブタインフルエンザとも呼ばれている)は,人間に感染して発病させる新しいインフルエンザ・ビールスで,今年の4月に米国で最初に発見された。発見されたビールスはブタインフルエンザと命名されたが,その理由は,その遺伝子の多くがブタに発生する一般的なインフルザと類似していることが試験によって判明したことによる。
  さらにその後の研究により,この新しいH1N1は,ブタの間で感染が繰り返されているビールスとはかなり違うことも明らかになった。WHOの警報レベルは“6”,すなわち最も高いレベルとなっており,人間への感染が2つ以上の国に拡大していることを示すものとなっている。この警報レベルは6月11日に発令された。

Q: 季節性インフルエンザとの違いは?
A: まず,感染しやすい人のタイプが異なっている。一般に季節性インフルエンザの場合は,65歳以上の高齢者および5歳以下の小児への感染リスクが高い。一方新型では,65歳以上の高齢者への感染リスクは低いことと,ただしもし感染すると重症化しやすい特徴がある。
  次に,臨床における症状として,季節性と新型は非常に似通っているものの,新型インフルエンザでは胃腸の症状がより顕著に出るようである。
  3番目に,新型インフルエンザの方が,ヒトヒト間の感染力がかなり高いことがある。季節性インフルエンザよりも容易に流行する特徴があると言える。

Q: 患者数は?
A: 10月11日現在で, 40万人の感染が試験機関で確認され,4,735人の死亡がWHOに報告されている。多くの国ですでに個々の感染者数の計上を中止しており,この感染者数は実際の感染者数よりもかなり少ないものと思われる。

Q: 感染はどのようにして発生し,潜伏期間はどれくらい?
A: 感染はヒトヒト間で起こる。H1N1ビールスは,感染者の呼吸器からの飛沫物の中に存在しており,くしゃみや咳で感染が起きる。
  2009年型H1N1および季節性インフルエンザに感染している人は,発症する1日前から始まり,症状が出てから5日から7日の間,他者に感染させる可能性がある。潜伏期間は1日から7日間程度,平均的には1日から5日間程度である。 

Q: かからないようにするには?
A: 基本的な衛生対策は次のとおり。
○ 石鹸による手洗い。
○ 目・鼻・口にさわらないこと。(ビールスがこの部位に接触することを防止)
○ 病気の人との濃密な接触を避けること。

Q: 症状は?
A: 2009年型H1N1は伝染性の呼吸器疾患で,軽度から重度の症状を引き起こし,症状は発熱,喉の痛み,鼻汁,鼻づまり,関節痛,頭痛,寒気,倦怠などである。また,発熱を伴わない場合もある。

Q: どのような人がハイリスクとなるか?
A: “ハイリスク“の意味によって異なるが,,,合併症を起こしやすいという意味では;
第1に妊婦,年齢層では6か月から24歳の若年層で合併症の比率が高くなっており,24歳以上の年齢層においては慢性疾患(糖尿病,気腫など)を持っている人がハイリスク・グループである。
現時点では,65歳以上の年齢層での死亡例わわずかであり,これは季節性インフルエンザの場合と比較するとかなり異なっている(季節性インフルエンザの場合のハイリスク・グループは65歳以上の高齢者である)。
以上よりハイリスク・グループは,妊婦,6か月以下の幼児と生活または養育している人,医療関連業務の従事者,緊急医療業務の関係者,6か月から24歳の若年者,および24歳から64歳で慢性疾患を持っている人,となる。 

Q: 予防接種について
A: どのような薬品であれ,副作用がある。予防接種における一般的な副作用としては,注射部位が赤く腫れたり,痛みが出たりすることである。また,重度のアレルギー反応も起こることがある。アレルギー反応は特に,ワクチンが鶏卵を使って作られるため,卵アレルギーを持っている人に起こりやすい。 

Q: H1N1の予防接種を受けた場合,季節性インフルエンザの予防接種も必要か?
A: 両方とも必要。(米国では同時接種も行っている) 

Q: もしインフルエンザ症状を感じた場合,どうすればよいか?
A: インフルエンザ症状を感じた場合,解熱剤は使わないで,熱が下がるまで自宅の中で療養することを進める(米国の場合)。
  医師によってH1N1および季節性インフルエンザともに抗インフルエンザ薬を処方することも可能である。これらの薬によって回復を早めること,および合併症の発生を抑えることが期待できる。ただし, H1N1にかかった多くの人の症状は軽度で,治療や抗インフルエンザ薬は不要であったことを忘れないで欲しい。
 
Q: もし同居している家族がH1N1にかかった場合,会社に出社したり仕事に行ったりしても良いか?
A: 一般的には良いと言える。しかし,自分の健康状態を毎日よく監視し,同時に可能な限りの予防措置を取る必要がある。すなわち,咳をカバーすることや 手洗いなどである。  


Q: ブタインフルエンザ・パーティは?
A: ブタインフルエンザの感染者との濃密接触者と一緒になって,軽度に発症し,自然に抗体・免疫を持とうとするものであるが,全く勧められない行為である。感染が個々人においてどのような症状を発症するのか確約できるものではない。 

Q: 豚肉を食べたり,調理することでH1N1に感染することは?飲料水やプールでの感染は?
A: インフルエンザ・ビールスは上気道ウィルス感染症であり,飲料水での感染は起きていない。また,豚肉を食べたり,調理したりしても,あるいは他の食べ物からでも感染することはない。
 
Q: 季節性インフルエンザ・ワクチンは,ブタインフルエンザにも有効か?
A: 季節性インフルエンザ・ワクチンは2009年型H1N1に対する有効性を期待されていない。
 
«おまけ:::: Dr Jazz wrote on Sunday, Oct 18 at 03:12 PM :::::»
なんでもDr Jazzが上記記事に寄せたコメントによると,ビタミンD3の処方によって,インフルエンザの基礎的な予防が可能だそうで,これは科学的にも検証されているとか。

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